結局、米国株を買うのはどの証券会社がいいのだろう
最近、大手ネット証券で米国株の最低取引手数料が0円になったことが話題ですね。
マネックス証券の0.1ドルから始まり、楽天証券が0.01ドルにしたところで、いつものごとく最後の後出しでSBI証券が0円にしました。
で、結局、他も追随して3社とも0円に。
マネックス証券にとってはSBI証券に持っていかれた感じですね。
楽天証券の一時、0.01ドルはセコ過ぎで戦略的にどうなのかなと疑問に思いました。はじめから無料としておけば、良かったのに。
ただ無料といってもあくまで最低取引手数料が無料なだけで、実際のところ、約定代金の取引手数料は変わってませんから、そこまで騒ぐこともないですね。
次は取引手数料あたりなんでしょうが、各社、他社の動向を様子見なんでしょうか。先に上限取引手数料を引き下げてくる気がします。
私が現在、米国株を保有している証券会社はSBI証券、マネックス証券、One Tap Buyの3社です。ひとつに纏めたいと思ってはいますが、楽天証券を含め、結局、どこがいいのでしょう。整理のために現時点の各社の取り扱いについて纏めておこうと思います。
米国株の取り扱い
取引手数料
まず、取引手数料は3社(SBI、楽天、マネックス)とも同じです。
One Tap Buyは少額取引に向いていましたが、ネット大手3社が最低取引手数料を無料化したことにより、優位性がなくなってしまった感じです。
ネット大手3社（2019/7/22（月）約定以降）
- 最低取引手数料：0円
- 取引手数料 ：0.45％
- 上限取引手数料：20ドル
One Tap Buyは取引価額にスプレッドが設定されていますので、それが実質の手数料ですね。
- 基準価格の0.5％：日本時間 23：30～ 6：00 （夏時間：22：30～ 5：00）
- 基準価格の0.7％：上記以外の時間
取扱銘柄数
取扱銘柄数に関してもネット大手3社は数千銘柄を扱っており、有名どころは大体網羅されている感じです。
One Tap Buyは個別銘柄数は37銘柄。Apple、Google、Amazon等、誰もが知っている米国企業を厳選しているといったところでしょうか。
注文方法
マネックス証券は以下のように注文方法が多く、他にはないメリットです。
One Tap Buyは金額指定での成行注文のみです。金額指定で端株まで買えるところはメリットかと思います。
注文の有効期限
注文の有効期限についてもマネックスが「立会時間」に加えて、「プレ・マーケット」、「アフター・マーケット」も有効な注文として発注できますので、より安く買い、より高く売れる可能性があります。
| SBI証券 | 楽天証券 | マネックス | One Tap Buy |
|---|---|---|---|
| 当日 | 当日 | 当日※1 | 当日 |
| 期間指定 (最長15営業日) |
期間指定 (最長90日) |
期間指定 (最長90日)※1 |
- |
※1
Day(Day＋)：当日
GTC(GTC＋)：90日後が自動的に有効期限
当日(Day)を含め、後ろに＋があるのはプレ・アフターマーケットも注文発注
取引通貨
マネックスは事前に外貨(ドル)にしておく必要があるのが、デメリットですね。
| SBI証券 | 楽天証券 | マネックス | One Tap Buy |
|---|---|---|---|
| 円貨 (スプレッド25銭) |
円貨 (スプレッド25銭) |
- | 円貨 |
| 外貨 | 外貨 | 外貨 | - |
その他
結局、どこがいいのか？
上記をみますと、一番有利そうなのはマネックス証券です。
ただ、不満もあります。まず、PCでの取引画面が分かりにくいです。
事前にドル交換して買付余力としておかなければならないのも、凄く不便ですし、SBI証券や楽天証券のように外貨MMFとして運用できないので、買付まで資金が無駄に拘束されてしまいます。
一番いいのは、このあたりをマネックス証券が改善してくれることでしょうが、どうにも動きが鈍い感じはします。
期待できるのはSBI証券と楽天証券になりますが、注文方式を増やしたり、注文の有効期限の種類を増やしたりするのは、すぐにはできないでしょうね。
現状、マネックス証券で株価急落にそなえて、もの凄く安く指値しておき、直ぐにでも欲しい銘柄があれば、3社のいずれか自分のメイン証券で買うのがやっぱりいいのかなと思いました。
私としてはメインの証券会社はSBI証券になりますので、SBI証券が早くこのあたりの対応をしてくれることが一番です。
One Tap Buyはスマホアプリがメインということもあり、アプリ操作がし易いです。
金額指定(1,000円～）での売買も分かりやすいですし、スプレッドをもっと小さくすれば、間違いなく需要はあると思います。
あとは、米国株に投資している人達の話題にあがる配当金再投資(DRIP)制度に対応する証券会社が出てくるかですね。
